深刻な人手不足が続くなかで、外国人労働者への期待が一層高まっている。在留資格「特定技能制度」の創設もあり、日本で働く外国人労働者は増加傾向にある。2023年10月末には約205万人と過去最高を更新し、全雇用者の約3.4％を占めるまでになった。パーソル総合研究所「労働市場の未来推計2035」は、外国人労働者数を30年では305万人、35年には377万人と推計している。

　だが、この推計のような外国人労働者の伸びが実現するかについては、必ずしも楽観できない。今後、出身国の経済発展により自国での労働需要が高まったり、円安により日本で働く経済的メリットが低下することが予測されるうえに、なによりも、国際労働市場において、日本が働く場としての魅力を維持できるかどうかが問われているからである。

　魅力を維持するポイントは、…

筆者：東洋大学 名誉教授　鎌田 耕一