適材適所が理想だが

　適材適所という言葉がある。雇用の現場においては、従業員の特性やスキルを踏まえて、その能力を最もよく発揮できる部署に配置するという方法がこれに当たる。企業にとってみれば、このようにして人材のパフォーマンスを最大限に発揮できることが理想であり、当の従業員にとっても、より自分に適した仕事を与えられるのであるから、合わない仕事を強いられるよりは格段に働きやすいはずである。

　しかし、従業員それぞれが個別にどのような業務に適しているのか、漏れなく鑑別することはとても難しい。たとえばすべての従業員にさまざまな業務を経験させて、それぞれの部署での成績を評価するという方法が理屈としてはあり得るが、その間はいわば育成期間であるのだから、その従業員に戦力としての活躍は期待できない。そうでなくとも競争の激しい現代社会において、１日も早く戦力を確保したいのに、従業員の育成のために長期間を用意するという方法は、およそ現実的とはいえない。そもそもわが国の９割弱を占めるといわれる小規模な事業所においては、従業員にさまざまな業種を経験させるということ自体がすでに実現困難なのである。

　実のところ、適材適所という発想で稼働することは、…

筆者：京都総合法律事務所 弁護士　伊山 正和