今回は、ストレスチェック結果を職場の集団ごとに集計・分析し、その結果を職場環境の改善に活用することについて説明する。

　ストレスチェックを通じて労働者のメンタルヘルス不調を防止するには、本人に結果を通知して、セルフケアや必要な場合は医師による面接指導につなげるだけでなく、ストレスの要因となり得る職場環境の改善を図っていくことはストレスチェック制度の目的に鑑みてきわめて重要である。

　事業者は、以下に沿って、ストレスチェックの実施者にストレスチェック結果を一定規模の集団ごとに集計・分析させるとともに、その結果を勘案し、必要があると認めるときは、当該集団の労働者の実情を考慮して、当該集団の労働者の心理的な負担を軽減するための適切な措置（職場環境の改善）を講ずるよう努めなければならない。なお、今回説明する集団ごとの集計・分析や職場環境の改善は努力義務だが、事業者はできるだけ実施していただきたい。…

筆者：厚生労働省労働基準局 安全衛生部労働衛生課 産業保健支援室