【50人未満事業場 安全衛生基本のキ】第8回 社会福祉施設の腰痛 高負荷作業は平準化 体格や経験踏まえ管理を/野口 紀央

2025.02.27 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

常時従事の場合 半年に1度健診

 今回は、保健衛生業における「動作の反動・無理な動作(腰痛)」による労働災害防止対策について解説する。腰痛の発生件数は増え続けており、とくに社会福祉施設を含む保健衛生業の状況は深刻で、全労災に占める割合は43.2%に上っている。

 腰痛が起きる背景としては、主に4つの要因がある。不自然な作業などの「動作要因」、4Sなどができていない「環境要因」、加齢などの「個人的要因」、急いで作業をしてしまうなどの「心理・社会的要因」が複合的に絡み合い、発症に至るのが一般的だ。

 死亡災害につながるケースがまずないので、腰痛対策の優先度はあまり高くないかもしれない。だが、発症すると長期休業に至るケースもあるし、再発率も高い。休業者が出れば職場の人手不足感は増し、労働者一人ひとりに余裕がなくなると、…

筆者:社会保険労務士野口紀央スマートオフィス 代表 野口 紀央

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

令和7年3月3日第3487号10面 掲載
  • 広告
  • 広告

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。