別々に検討し対策

　ストレスチェック制度の法制化が決まり、私たちにも、発効前に事前実施した企業から、職業性ストレス簡易調査票による組織分析（いわゆる集団分析）を依頼されるようになりました。ストレスチェック制度では、職業性ストレス簡易調査票を使う方が多いと思います。どのような形で分析すれば、より高い効果が得られるのか、私たちの経験で得られた知見を基に、説明します。

　ストレスチェック実施後のデータ分析および対策立案時には、個別対策は、メンタル不調者への対策、集団には、職場のストレス対策（ストレスマネジメント）として、別々に分析、検討し、対策を立てるのが重要です。…

執筆：㈱ロブ 代表取締役社長 大妻女子大学 特任教授　前田 一寿