建設労務安全研究会（略称・労研）は、今年５月から新理事長・土屋良直、副理事長・小島政章（再任）、諏訪嘉彦（新任）の各氏をトップとする新体制に代わっている。インタビューでは、２年後に設立70周年を控えた労研の活動構想を、建設業界の現況にふれながら語っていただいた。

左：土屋 良直 理事長（㈱熊谷組 執行役員 安全本部長）
中：小島 政章 副理事長（㈱竹中工務店 生産本部・技師長）
右：諏訪 嘉彦 副理事長（東急建設㈱ 執行役員・住宅事業部長）

――最初に土屋理事長から労研を牽引していくうえでの所信、抱負をお伺いしたいと思います。

土屋　失われた10年とも15年ともいわれて、建設業は長く縮小状態がつづきました。それが、ここにきて上向きの状況に変わっているのですが、まだまだクリアすべき課題はあって、新規入職者の減少、技能労働者の不足、社会保険加入の問題、労働災害の再増加現象など、越えなければならないハードルが多くあります。それらの解決を図りながら、労研での研究成果を次世代の労務安全担当者につなげていくのが我われの使命です。追い風の中にいる今こそ、…