昨年３月に決定された「働き方改革実行計画」の工程表においては、リカレント教育など個人の学び直しへの支援や職業訓練の充実、就職氷河期世代や若者の活躍に向けた支援・環境整備の推進が掲げられ、「未来投資戦略2017」においては、society5.0に向けた課題として「人材の育成・活用力の強化」が挙げられるなど、人材開発施策に対する期待が高まっています。

　さらに、昨年９月には、人生100年時代を見据えた経済・社会システムを実現するため、総理のもと、「人生100年時代構想会議」が設置されました。…

筆者：人材開発統括官　安藤 よし子