【有効活用 ストレスチェック~集団分析と職場環境改善~】最終回 健康経営の視点 労働損失発生を防ぐ 疾病ごとに施策は異なる/西本 真証

2018.09.20 【労働新聞】
  • list
  • クリップしました

    クリップを外しました

    これ以上クリップできません

    クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。

    マイクリップ一覧へ

    申し訳ございません

    クリップの操作を受け付けることができませんでした。しばらく時間をおいてから再度お試し願います。

 最終回となる今回は、最近話題の健康経営について説明する。ここまで執筆した各専門家は「企業戦略の一環として取り組む」「中長期的な視点で取り組む」「社内体制を整備する」ことが重要と口を揃えて申し上げてきた。実はこれは健康経営の要でもある。すなわち、ストレスチェックの活用、職場環境改善の展開のためには健康経営の実践はマストということになる。

医療費は3割以下

 健康経営について触れると、1980年代に米国において、「健康な従業員こそが収益性の高い会社をつくる」とロバート・H・ローゼン氏が提唱し、日本では2006年に健康経営研究会が設立され、現在は「健康経営銘柄」「ホワイト500」などの顕彰制度が開始となりさらに注目を集めている。健康経営は、「ただ単に医療費抑制を目的とせず、企業が戦略的に社員の健康を支援(投資)することで、社員がいきいきと健康に幸せに働き、生産性を向上させ、企業利益にも好影響を狙う」という考え方である。…

筆者:JMAメンタルヘルス研究所 技術顧問
センクサス産業医事務所 パートナー医師 西本 真証

この記事の全文は、労働新聞の定期購読者様のみご覧いただけます。
▶定期購読のご案内はこちら

労働新聞電子版へログイン

労働新聞電子版は労働新聞購読者専用のサービスです。

詳しくは労働新聞・安全スタッフ電子版のご案内をご覧ください。

平成30年9月24日第3178号13面 掲載
  • 広告
  • 広告

あわせて読みたい

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。