制約条件に管理を集中

　これまで３回にわたり、役割を基準とするＺ社（300人）の新人事制度をみてきた。役割を基準とする人事制度は、経営目的を追求する組織のインフラとしての機能が期待される。それは経営の意思に基づいて人が働きやすい状況をつくる。

　もとより人事制度それ自体には目的を達成する力などない。目的を達成するのは経営の意思と人の働きである。今回は、人の働きを促す「経営の意思」について考えてみたい。

　前に、筆者は経営という仕事を「ＶＳＯＰ」という４文字に表した（連載第３回）。

　Ｖ＝ビジョン…会社の目的と使命、方向性を明らかにする
　Ｓ＝戦略…経営目標を設定し、経営資源を配分・活用する
　Ｏ＝組織…人と仕事を組織化し、人に成果をあげさせる
　Ｐ＝利益…投資に必要な利益を実現し、企業を存続させる

　経営者はこの４領域を順につなげていく意識的な行動をとる必要がある。筆者はこれを「経営目標管理」と呼んでいる。…

筆者：㈱プライムコンサルタント（www.primec.co.jp） 代表　菊谷 寛之