経営環境変化に対応へ

　企業を取り巻く経営環境が大きく変化しつつあるなか、人材採用を含めた日本の雇用慣行は大きな岐路に立っている。

　経団連が今年１月に発表した2020年版「経営労働政策特別委員会報告」においても、「転換期を迎えている日本型雇用システム」として取り上げている。新卒一括採用、長期・終身雇用、年功型賃金を特徴とした「メンバーシップ型」の日本型雇用システムは、様ざまなメリットがあるものの、経営環境の変化に伴い、課題が顕在化してきていると指摘している。

　また、日本能率協会が毎年、経営者を対象に実施している経営課題調査では、「人材の強化（採用・育成・多様化への対応）」が、現在、３年後、５年後の課題のいずれにおいても、最重要課題として挙げられており、かつ、その比率はこの３年間上昇し続けている。

　なぜ、このように「人材」が大きな経営課題となり、雇用システムの変革が必要となっているのか。連載第１回目では、人材採用がどのように変わっていくのかを考えていく前提として、雇用システムの見直しの背景にある環境変化を探ってみたい。…

筆者：一般社団法人日本能率協会 ＫＡＩＫＡ研究所 所長　近田 高志