求める人材像の変化へ

　これまで11回にわたって、社会や経営環境、あるいは働く人々の考え方の変化を踏まえながら、これからの採用システム、組織・人材マネジメントのあり方を考えてきた。最後となる今回は、全体のまとめを兼ねて、日本能率協会が提唱している「ＫＡＩＫＡ」の考え方を紹介したい。

　本連載で何度も触れてきたように、生産年齢人口が減少し人材不足が深刻化する一方で、デジタル技術が進展することにより、企業は事業構造の大きな転換に迫られている。それに伴って、組織のあり方や求める人材像も変えていく必要がある。

　日本能率協会が経営者を対象にしている課題調査においても、「新商品・新サービス・新事業の開発」、あるいは「事業構造の再構築」といった課題を重視する比率が、この数年にわたって、上昇傾向にある。

　また、「人材強化」も、長らく最重要課題の一つに挙げられ続けており、かつ、直近では重視度の比率がさらに高まっている。

　事業構造の転換に関しては、2018年に経団連がSociety5.0を提起し、さらに今年５月には社会全体としてのデジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）を提言している。

　また、昨年来、関心の高まっているＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）も忘れてはならない。先ほど触れた経営課題調査においても、５年後の将来に向けて、「事業を通じた社会課題の解決」を重視する比率が急上昇している。

　一方で、今回の新型コロナウイルスの感染拡大は、ビジネスモデルのデジタル化の必要性をさらに高めるとともに、一人ひとりの働き方にも大きな影響を及ぼしている。緊急的にリモートワークや、オンラインでの顧客との打合せに対処せざるを得なかったが、むしろ、今後はこうした仕事の進め方が新常態となるとも考えられる。

　これからの採用、そして、組織・人材マネジメントを考えていくうえでは、直面する事象への対応に追われるのではなく、デジタル化やＳＤＧｓといった、企業を取り巻く大きな潮流を捉えておく必要がある。

　こうした、これからの組織づくりに関して、日本能率協会では、「ＫＡＩＫＡ（開花・開化）」という考え方を2012年から提唱している。図に示したとおり、…

筆者：一般社団法人日本能率協会 ＫＡＩＫＡ研究所 所長　近田 高志