『ジョブ型雇用と人事権』の連載記事

2025.02.06 【労働新聞】
【ジョブ型雇用と人事権】第5回 中小企業における実現可能性 魅力発揮は至難の業 適切な賃金設計優先を/伊山 正和 NEW

相当程度規模が必要  ジョブ型雇用とは何であるかを説明しようとする場合、論者によって内容が違っていることが少なくない。中長期的な雇用のあり方そのものをいうのか、人材活用の仕組みをいうのか、それとも賃金の定め方をいうのかなど、一口にジョブ型雇用と言ってもさまざまな側面を有しているのであり、何について述べられているのかを理解しないまま、その内……[続きを読む]

2025.01.30 【労働新聞】
【ジョブ型雇用と人事権】第4回 ネオ・メンバーシップ型 継続的な確保を前提 中小には非現実的な手法/伊山 正和

推進企業も新卒重視  欧米諸国などで採用されているジョブ型雇用の本質は、職に人を付けるところにある。このことを働く側から見れば、重要なことは「どのように働くか」であり「どこで働くか」ではない。それゆえ、欧米のジョブ型雇用では、従業員の組織への帰属意識は乏しくなりがちである。ジョブ型雇用が普及した世界では、より良い待遇を求める転職が当然のこ……[続きを読む]

2025.01.23 【労働新聞】
【ジョブ型雇用と人事権】第3回 適所適材 効率と競争力を重視 “育てる”仕組みは必要に/伊山 正和

適材適所が理想だが  適材適所という言葉がある。雇用の現場においては、従業員の特性やスキルを踏まえて、その能力を最もよく発揮できる部署に配置するという方法がこれに当たる。企業にとってみれば、このようにして人材のパフォーマンスを最大限に発揮できることが理想であり、当の従業員にとっても、より自分に適した仕事を与えられるのであるから、合わない仕……[続きを読む]

2025.01.16 【労働新聞】
【ジョブ型雇用と人事権】第2回 「解雇が容易」は誤解か? 法規制に相違はない メンバーシップ型 能力不足の証明困難/伊山 正和

新卒は長期雇用前提  わが国において、新たに従業員を採用する方法といえば、新卒一括採用によることが一般的である。この方法によって採用された従業員は、つい先日まで学生であったのだから、仕事に対する経験も能力も、即戦力としてすぐ活躍できる水準であることなど最初から期待できようはずがない。採用する側としてもそのことは当然に織り込み済みで、現場で……[続きを読む]

2025.01.09 【労働新聞】
【ジョブ型雇用と人事権】第1回 問われる「向き合い方」 欧米型直輸入は困難 多数企業が“折衷”を採用/伊山 正和

雇用と職務がリンク  十年一昔という言葉がある。時代の流れはまちまちではあるものの、不思議とこの10年という単位は、その移り変わりの節目と重なり合いがちである。人事労務分野では、平成の終わりころからいわれ始めた「働き方改革」がまさしく10年になろうとしており、偶然か必然か、ここでわが国の労働法制に大きな変革が訪れるかどうかが、さらに10年……[続きを読む]

ページトップ
 

ご利用いただけない機能です


ご利用いただけません。