長い下積みを強いる 　ジョブ型雇用を紹介する場面では、これと対極にある方法として、メンバーシップ型雇用があるといわれることが一般的である。いわく、ジョブ型雇用においては、職務内容と雇用とが結び付けられているが、メンバーシップ型雇用ではその結び付きが必然ではないというものである。ジョブ型雇用により求められるのは多かれ少なかれスペシャリストで……[続きを読む]

成果の定義が必要に 　雇用契約は、従業員が労働力を提供し、雇用主がこれに対して賃金を支払うことによって成り立っている。そのため雇用においては、従業員がどのような労働力を提供すべきか、そしてどこまでの提供があれば、どれだけの賃金が支払われるのかが明確に特定されていなければ、契約内容自体が定まらない。こういう観点から雇用を考えたとき、あらかじ……[続きを読む]

質は問題にならない 　雇用契約の本質は、労働をすることと賃金を支払うこととの対価関係が存在するところにある。これ自体はごく当たり前のことであり、一見、そこに何の議論の余地もないかのように思える。しかし、賃金の支払いの対象となる労働とは何であるかについて、働く側と雇う側とで認識は一致しているであろうか。これまた契約によって「この仕事をするよ……[続きを読む]

対応する賃金が明確 　これまで繰り返して見てきたとおり、ジョブ型雇用では従業員がどの使用者の下で働くかよりも、どの職務で働くかということが重視される。そしてここにいう職務は、物を作るであるとか、経理業務を行うであるといった、現に手を動かす作業内容のことのほか、そもそもそのように手を動かすべき立場か、そういう人員を指揮したり監督したりする立……[続きを読む]