少数精鋭の学びで限界 　最も有効な自己啓発の支援が、金銭・時間・場所・情報などよりも“学び続ける環境”であると述べた（９月23日号）。誰もが学び続けることが可能な環境とは、組織そのものが学習するメカニズムを内包していることを意味する。 　「学習する組織」は、1970年代にハーバード大学のＣ．アージリスが提唱した概念であり、1990年にＭＩ……[続きを読む]

給付金・能開の２事業 　能力開発の主体は企業なのか、個人なのかという議論には１つの見落としがある。それは、国はその主体足り得ないのかという視点である。失業率低下の目的に加え、国民一人ひとりの職業能力の総和は国力とも言えるため、各国において職業訓練は最重要施策の１つである。 　わが国の職業訓練施策は、大きく「教育訓練給付金事業」と「職業能力……[続きを読む]

企業の８割以上で実施 　自己啓発は、“労働者が職業生活を継続するために行う、職業に関する能力を自発的に開発し、向上させるための活動（職業に関係ない趣味、娯楽、スポーツ健康増進等のためのものは含まない）”と定義される。厚労省の令和５年度「能力開発基本調査」によると、“（計画的な）ＯＪＴを実施した”企業は60.6％、“Off-JTを実施した”……[続きを読む]

体験学習には２つの型 　Off-JTを研修で行う場合には、座学によって知識を提供する「講義法」が最も一般的なスタイルである。正解のある知識あるいは客観的な情報を一方向的に転移する方法と言える。問題解決に適した研修技法である「討議法」は、多数の参加者が１つのテーマに関して議論を交わすものである。「事例研究」はケーススタディー（あるいはケース……[続きを読む]