『アフターコロナの健康経営実践法』の連載記事

2022.06.23 【労働新聞】
【アフターコロナの健康経営実践法】最終回 健康の社会的決定要因 健康になれる会社へ 意思だけで改善できず/永田 智久

収入や働く環境も影響  本連載は、新型コロナウイルスの新規感染者数が現時点で最大の波の立ち上がりを迎えた2022年1月に始まった。最終回を迎えた現在、その波が完全に終息したとはいえないが、経済活動は通常に戻りつつあり、状況に応じてマスクを着用しなくても良くなった。タイトルのとおり、「アフターコロナ」に入ったといっても良いだろう。  コロナ……[続きを読む]

2022.06.16 【労働新聞】
【アフターコロナの健康経営実践法】第22回 優良事例紹介(大橋運輸) 改善が経営者の役割 従業員満足求めた先に/永田 智久

日曜歯科検診に食育も  健康経営のトップ企業を紹介したい。愛知県瀬戸市にある大橋運輸㈱(鍋嶋洋行代表取締役)、約100人の運輸業だ。  代表の鍋嶋は就任当初、厳しい経営環境を立て直すため、がむしゃらに働いた。まず、とにかく朝早く会社に行って5Sをやる。社員が出勤する前に、1人で黙々と続けた。そのうちに、社員が1人、また1人と5Sに加わる。……[続きを読む]

2022.06.09 【労働新聞】
【アフターコロナの健康経営実践法】第21回 企業の社会的責任 報告書の8割で開示 大手が進める安全・健康/永田 智久

投資家視点のESGへ  前回は中小企業において、健康経営や労働災害防止の取組みを開示することにより、人材獲得に効果が出ることを述べた。今回は上場企業における情報開示の実態をみていきたい。  上場企業の多くは、CSR関連報告書を発行している。CSRとは Corporate social responsibility、企業の社会的責任のことだ……[続きを読む]

2022.06.02 【労働新聞】
【アフターコロナの健康経営実践法】第20回 社外への情報開示の効果 採用に好影響1.7倍 反応受けて意識向上も/永田 智久

認定企業は開示率84%  健康経営の取組みを行っても、そこで満足して終わってはいないだろうか。折角、良い取組みをしても、社外に情報発信をしなければもったいない。ホームページやSNSを活用して発信すべきだ。  健康経営優良法人(中規模法人部門)2020に認定された法人に対して、2020年末に我われが実施したアンケート調査の結果を紹介する(回……[続きを読む]

2022.05.26 【労働新聞】
【アフターコロナの健康経営実践法】第19回 戦略マップをつくる 達成までの流れ示す 通過点ごとに評価を/永田 智久

目的突き詰め成果測る  健康経営とは、従業員らの健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することである。取組みをやりっぱなしにするのではなく、成果を測定して改善を図ることが、戦略的実践には欠かせない。  まずは取組みの目的をとことん突き詰めよう。たとえば、社員に対して睡眠のとり方の健康教育を行っていたとする。この睡眠教育は、そもそも何の……[続きを読む]

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