運転・故障時対応を周知 　クレーン則の第５章１節ではエレベーター製造・設置時の手続き、同２節では使用時のルールを定めています。 　エレベーターとは、一般に、人や物を載せて上方に移動させる装置を指します。安衛法では、労基法別表１の１～５号に掲げる事業場に設置するものを規制の対象とします。ただし、主として一般公衆の用に供されるもの等は除かれま……[続きを読む]

つり上げ荷重に応じて対応 　クレーン則の第４章３節から５節にかけては、デリックの使用開始後に必要な検査・届出関係の規定を定めています。内容的には、固定式クレーンとおおむね同様です。 　つり上げ荷重が２ｔ以上のデリックは、設置届を提出し、落成検査を経てデリック検査証を受けます。２ｔ未満も、設置報告書を届け出ると同時に、荷重試験を行います。し……[続きを読む]

基本はクレーンと同様 　クレーン則の第４章１節ではデリック製造・設置時の手続き、同２節では使用時のルールを定めています（別掲）。クレーンと重複する部分が大部分なので、足早に内容をみていきます。 　デリックとは、「荷を動力を用いてつり上げることを目的とする機械で、マストまたはブームを有し、原動機を別置し、ワイヤロープにより操作されたもの」等……[続きを読む]

基本パターンは固定と同様 　クレーン則の第３章３節から５節にかけては、移動式クレーンの使用後に必要な検査・届出関係のルールが並んでいます（別掲１）。おおむね固定式クレーンと内容は同じですが、もちろん、細部で異なる点もあります。 別掲１　移動式クレーンの各種検査等に関する規則 ①　１年以内ごと１回の定期自主検査（クレーン則76条） ②　１月……[続きを読む]

あらかじめ作業方法を決定 　クレーン則の第３章２節では、所定の届出・検査を経た移動式クレーンを、実際に使用する際のルールを定めています。 　２節の大部分は、安衛法20条を根拠とし、機械による危険を防止するための措置に関するものです。移動式クレーンの使用・就業上の安全基準（別掲１）は、大きく２種類に分かれます。 　①作業上の遵守事項（63条……[続きを読む]