適応も心理的負荷に 　全24回の連載も今回が最終回となる。これまでに紹介した様ざまなトピックスを振り返るとともに、2021年に向けた産業保健活動の方向性について解説する。 　数年前から進められている「働き方改革」は、多様な背景を持つ労働者が、自分の希望にあった自由な働き方を通じてワーク・ライフ・バランスを向上させるとともに、様ざまな人材を……[続きを読む]

死亡率は大きく低下 　本連載も残すところ２回となった。今回は2021年に向けて、新型コロナウイルス感染症対策の現状を総括し、将来の展望について解説する。なお今回の記事は2020年12月４日までの情報を元に作成されている。 　11月上旬から新型コロナウイルス感染症の感染者数は急速に増加しており、2020年４月の第１波、８月の第２波に引き続く……[続きを読む]

個体要因の可能性も 　2020年６月１日に改正労働施策総合推進法（いわゆるパワハラ防止法）が施行され、職場におけるパワーハラスメント対策が義務化された。それを踏まえ、心理的負荷による精神障害の労災認定基準が改正された。また、2020年９月１日に施行された労働者災害補償保険法の改正によって、副業や兼業の労働時間評価についても大きな変更が施さ……[続きを読む]

“中抜け”扱いが要点 　今回はテレワーク時代の労務管理について、日本におけるテレワーク推進の経緯や法制度上の規定、労働時間管理のポイントなどについて解説する。 　新型コロナウイルス感染症や緊急事態宣言の影響により、今年に入ってから急速にテレワークが普及したが、以前から国は総務省や厚生労働省などと連携し働き方改革の一環としてテレワーク導入を……[続きを読む]

“日本型雇用”が背景 　今回は、日本でこれまで長時間労働問題が続いてきた背景と、働き方改革に伴う残業の上限規制、それに対応した適切な労務管理について取り上げる。 　日本は諸外国に比べて長時間労働問題が生じやすいとされているが、その理由として「終身雇用」「年功序列」に代表される、いわゆる日本型雇用の影響が指摘されている。日本では労働者１人当……[続きを読む]