災害防止には、本質安全化や設備的対策をとるのはもちろんですが、必要な知識がなければ災害防止はできません。そのための安全衛生教育は欠かせないものです。

　安衛法で定められているもの以外の教育内容は、該当する事業所に合ったもの、要望のあるものを取り入れ、また、安全衛生パトロール（職場巡視）や安全衛生委員会等を通して得た情報から、災害防止に必要と考える教科目を選び、必要な時間を決めるようにします。

　社内講師、または、外部講師に依頼して事業所内において行うことができる教育（例）の種類、その目的、教材、教育担当者（講師）、教育の対象者、教育の実施時期、教育時間、教育内容の概要等を記載しました。具体的な教育の進め方は事業所ごとに異なること、また、紙面の関係で概要としています。

安全衛生教育の概要（４）追加
17．安全衛生業務従事者能力向上教育（抜粋）
能力向上教育の対象者と実施時期
17－９．ボイラー取扱作業主任者
17－10．木材加工用機械作業主任者
17－11．木造建築物の組立て等作業主任者
17－12．普通第一種圧力容器取扱作業主任者
17－13．特定化学物質等作業主任者

安全衛生教育の概要（５）追加
19．危険有害業務従事者向け特別教育（抜粋）
危険有害業務従事者の特別教育
19－10．フォークリフト運転業務従事者
19－11．小型ボイラー運転業務従事者
19－12．移動式クレーン運転業務従事者
19－13．特定粉じん作業従事者
19－14．石綿使用建築物等解体作業従事者

執筆：中山社会保険労務士事務所 中山 貞男