災害防止には、本質安全化や設備的対策をとるのはもちろんですが、必要な知識や作業行動がなければ災害防止はできません。そのための安全衛生教育は欠かせないものです。
　安衛法で定められているもの以外の教育内容は、該当する事業所に合ったもの、要望のあるものを取り入れ、また、安全衛生パトロール（職場巡視）や安全衛生委員会等を通して得た情報から、災害防止に必要と考える教科目を選び、必要な時間を決めるようにします。
　社内講師、または、外部講師に依頼して事業所内において行うことができる教育（例）の種類、その目的、教材、教育担当者（講師）、教育の対象者、教育の実施時期、教育時間、教育内容の概要等を記載しました。具体的な教育の進め方は事業所ごとに異なること、また、紙面の関係で概要としています。

18－１．新人乗務員教育
18－２．交通安全乗務員教育（日常の教育）
18－３．事故惹起者等教育
18－４．管理者教育
18－５．荷役災害防止担当者教育（陸運事業者向け）
18－６．荷役災害防止担当者教育（荷主等向け）
18－７．荷役作業従事者教育（陸運事業者向け）
18－８．荷役作業従事者教育（荷主等向け）
18－９．交通労働災害防止担当管理者教育
18－10．交通労働災害防止担当管理者教育（製造業等）
18－11．交通労働災害防止担当管理者教育（運行管理者）

執筆：中山社会保険労務士事務所 中山 貞男