災害防止には、本質安全化や設備的対策をとるのはもちろんですが、必要な知識がなければ災害防止はできません。そのための安全衛生教育は欠かせないものです。
　安衛法で定められているもの以外の教育内容は、該当する事業所に合ったもの、要望のあるものを取り入れ、また、安全衛生パトロール（職場巡視）や安全衛生委員会等を通して得た情報から、災害防止に必要と考える教科目を選び、必要な時間を決めるようにします。
　社内講師、または、外部講師に依頼して事業所内において行うことができる教育（例）の種類、その目的、教材、教育担当者（講師）、教育の対象者、教育の実施時期、教育時間、教育内容の概要等を記載しました。具体的な教育の進め方は事業所ごとに異なること、また、紙面の関係で概要としています。

８．職場巡視者教育
９．職場巡視者の能力向上教育
10．社員全体安全衛生教育
11．管理監督者安全衛生教育
12．高年齢者安全教育
13．外国人技能実習生安全教育
14．健康教育
15．建設現場送り出し教育
16．安全衛生委員会の調査審議教育

執筆：中山社会保険労務士事務所 中山 貞男